上智大学は、全国 5,000 名（15〜74 歳）を対象として、2025 年 8 月 27 日から 9 月 1 日にかけてオンライン調査を実施し、気候変動に関する認識・知識・行動・感情の傾向を整理した。サンプルは、住民基本台帳に基づく人口構成比を反映した都道府県・性別・年齢のクロス・クォータ方式で抽出された。
調査では、全体の 76.3％が気候変動を心配している一方で、「関心がある」と答えたのは 58％にとどまり、日本政府の対策内容を理解していないとの回答が過半数を占めた。とくに 20〜39 歳層では懸念と関心の双方が相対的に低く、政策認知も限定的であった。
気候変動に関する知識問題では、20〜39 歳の正答率が他の年代より低い傾向が見られ、極端気象と気候変動の関連づけも弱いと整理されている。同じ年齢層は、気候配慮行動の実施頻度も全体平均より低く、自身の生活への影響認識にも差がみられた。
また、気候変動をめぐる感情面では、自然変化への恐怖や悲しみは幅広い年齢層で確認される一方、集中困難・睡眠障害などを含む拡散的な気候不安は若年層で相対的に高い傾向が示された。