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 （独）国立環境研究所、日本人のライフスタイルに関する世論調査の結果を公表

  （独）国立環境研究所は、日本人のライフスタイルに関する世論調査の結果を公表した。同調査は、環境省総合研究推進費により、全国3,000名の成人男女を対象に、平成25年2月に実施されたもので、有効回答数は1,121名（37.4%）。調査の結果、1）マスメディアに登場するジャーナリストなどが大学や研究機関の研究者よりも情報源として信頼されていること、2）最近の気候について9割の回答者が「変わってきている」と感じていること、3）環境悪化もしくは東日本大震災の将来世代への影響について、いずれも9割以上の回答者が「影響がある」と考えていること、4）2割近くの回答者が「いまだに放射能汚染の可能性から産地を選んだ食品の購買を行っていること」、等がわかった。東日本大震災後の、変化への対応について、様々な施策や放射能に関する知識などの周知にマスメディアの役割はますます重要になるとしている。