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 （株）富士経済、住宅設備・建材の国内市場を調査

  （株）富士経済は、住宅設備・建材の国内市場を調査し、その結果をまとめた報告書「2014年版 住設建材マーケティング便覧」を発表した。同調査では、住宅設備23品目、建材27品目、注目分野としてスマートハウス関連分野3品目、関連サービス分野3品目の計56品目について、市場の現状を分析し今後を予測。これらのうち、スマートハウス関連分野（HEMS、スマートメーター、家庭用蓄電池）の市場は、HEMSの市場拡大がけん引し、2013年は前年比14.9%増の409億円となる見通しで、それぞれ好調なことから、2017年には2012年比3.5倍の1,232億円になると予測される。また、断熱分野（住宅用繊維系断熱材、住宅用発泡系断熱材、複層ガラス、日射調整フィルム）の市場は、2013年は前年比8.5%増の2,457億円となる見通しで、繊維系断熱材や発泡系断熱材を中心に堅調な需要により、2017年には2012年比6.0%増の2,402億円になると予測されるという。

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