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（株）富士経済、住宅分野のエネルギー設備機器採用動向を調査
発表日：2012.09.20
（株）富士経済は、住宅分野のエネルギー設備機器採用動向を調査し、その結果をまとめた報告書「エネルギー需要家別マーケット調査要覧2012住宅分野編」を発表した。東日本大震災後、分散型エネルギーへの関心は一層高まっている。電力供給不安と節電意識の向上によって、エネファームの受注が急増、2012年度も2万台以上の受注が見込まれる。また、太陽光発電は、従来「オール電化住宅」とのセット導入であったが、長期的には太陽光発電を中心とした「創エネ住宅」が定着すると予測される。既築リフォーム分野では、同発電に加え、エネファームやダブル発電の採用が徐々に広がり、今後もコストダウンにより家庭用CGS（エネファーム＋エコウィル）の普及が進む。これらにより、新築から既築分野まで「創エネ住宅」が拡大すると予測される。さらに、「創エネ住宅」の定着に合わせ、各社で実証実験を重ね積極的に市販化を進めている「スマートハウス」が2020年以降本格的に普及し始めると予測され、「創エネ住宅」にHEMSと家庭用蓄電池を組み合わせ深夜電力の有効活用を含めたエネルギーの最適利用と電力のピークシフトが実現するという。
