(株)富士経済、スマートハウス関連製品・システムの世界市場を調査

発表日:2010.11.30

(株)富士経済は、ICTを使って太陽光発電などの家庭エネルギーの最適化や消費電力の制御を行う住宅(スマートハウス)に関連する製品・システムの世界市場を調査し、報告書「スマートハウス関連技術・市場の現状と将来展望2011」にまとめた。この報告書では、スマートハウスを構成する上で必要な製品・システムとして、創エネ関連(住宅向け太陽光発電システム、家庭用燃料電池システム)、蓄エネ・CO2削減関連(家庭用定置型リチウムイオン電池、電気自動車(EV)/プラグインハイブリッド自動車(PHV)、EV/PHV充電器、家庭用ヒートポンプ式給湯器、V2G/V2H)、エネルギーマネージメント関連(HEMS、DR/DSM)、省エネ関連(スマート家電)、通信・センサ関連(電力スマートメーター等)を対象として、市場動向や技術動向を分析。同報告書によると、スマートハウス関連製品・システム市場は、2010年に2009年比27%増の2兆1,486億円、2020年には2009年比約11倍の18兆5,293億円となる見込みだという。

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