国環研、生態系の損失に配慮した太陽光発電用地プランニングを提唱

発表日:2021.03.29

国立環境研究所は、太陽光発電(PV:Photovoltaic)の拡大に伴う本邦の生態系損失面積を予測した。同研究所は、広大な面積を必要とするPVによる土地改変の実態を明らかにするため、日本と韓国の0.5 MW以上の発電容量を持つPV施設を地図化し、その規模や分布の特徴を分析するとともに、それらの建設ポテンシャルを予測するモデルを構築した。その結果、日本の8,725施設による改変面積は229.211 km2であり、二次林や植林地、草原、農地など、里山の自然に該当する場所での建設が多いことが明らかになった。また、鳥獣保護区や国立公園など、自然環境の重要性が認識されている場所でも合計1,027施設・約35 km2が確認され、容量10MW未満のPV施設が68%を占めていることが分かった。複数のシナリオに基づき、PV施設の面積と生態系の損失面積を試算したところ、現在の用地選定を継続すると樹林・草原・農地の損失が加速することが示唆された。自然保護区での建設規制や都市への誘導策を採り入れ、生物多様性の保全や気候変動への適応に向けた土地利用に考慮したPV施設計画が求められるという。

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