気象研究所と気象業務支援センター、海洋研究開発機構、京都大学、北海道大学および寒地土木研究所は、気象研究所が開発した地域気候モデルを改良し、“線状降水帯を含む極端降水”を精密に予測できることを実証した。地球温暖化の進行に伴う極端気象（猛暑、豪雨、大雪等）の頻発化が懸念されている。日本では気候変動研究コミュニティが「d4PDF：database for Policy Decision making for Future climate change）」を構築し、数値予報の現業や防災・減災対策などに役立てる取り組みが進められている。d4PDFは、多数のアンサンブル実験を実行することで、統計的に信頼性の高い情報を得ることができる。全球モデルとしてはメッシュが細かく、日本付近については地域気候モデル（水平20 kmメッシュ）も作成されている。しかし、現行の解像度では、狭域かつ短時間に複雑な地形の影響を強く受ける豪雨の発生確率を正確に見積もることができなかった。本研究では、従来の地域気候モデル（水平20 kmメッシュ）を「5 kmメッシュ」に高解像度化することで“線状降水帯を含む極端降水”の発生頻度（増加率）予測を試行している。のべ720年分の過去実験と将来実験の結果から、極端降水の全国的な増加可能性が示唆され、発生回数は過小評価されていたことが明らかになった（過去実験比）。力学的ダウンスケーリングにより、局地的な豪雨のみならず、梅雨や台風上陸に伴う大雨の将来変化予測も実現した。d4PDFに基づく「5 kmメッシュ」実験の有効性を裏付ける成果であり、地球温暖化適応策の立案等への応用展開が期待される（掲載誌：「Journal of Geophysical Research－Atmosphere、DOI: https://doi.org/10.1029/2023JD038513）。
