大阪公立大学の研究グループは、国内の住宅設計における省エネ最適化に関する研究成果を発表した（掲載誌：Energy Nexus）。
本研究では、札幌から那覇までの国内10都市を対象に、2020年代と2080年代の気候条件を踏まえ、二階建て住宅モデルを用いて断熱性能と窓面積率を遺伝的アルゴリズムで最適化した。評価はエネルギー消費の最小化と快適性指標の両立を条件とした。
結果として、札幌では年間約15,000キロワット時の暖房エネルギーを削減し、東京では窓面積率を0.29に調整することで約6,800キロワット時を節約した。那覇では通風改善により冷房負荷を約3,600キロワット時抑制し、高性能窓で南側ピーク負荷を23〜27％低減した。
研究グループは、「地域特性に応じた住宅設計指針を示せたことは大きな成果だ」と述べている。今後は、再生可能エネルギー導入や居住者行動、都市環境対策を組み合わせた統合型最適化へ発展させる方針を示している。