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 (株)矢野経済研究所、スマートハウス関連主要設備機器に関する調査結果を発表

発表日:2012.05.29


  (株)矢野経済研究所は、スマートハウス関連主要設備機器市場を調査し、その結果を「住宅のスマートハウス化に伴う主要関連設備機器市場の将来展望」にまとめた。同調査は、1)制御系機器(HEMS、スマートメーター)、2) 創エネ系機器(太陽光発電、燃料電池、ガスエンジンコージェネレーション、小型風力発電の各システム)、3)蓄エネ系機器(家庭用蓄電システム、V2H(電気自動車等から住宅への電力供給))を対象としたもの(全て住宅用)。同報告書によると、これらの機器の2011年度の市場規模(末端販売額ベース、工事費含めず)は、2010年度比117.2%の6,343億円と見込まれる。また、今後もエネルギー利用の効率化に対するニーズは高まると予想され、市場規模は2020年度には2010年度比236.7%に拡大すると予測している。さらに、2012年より導入助成金の交付が開始されるHEMSと蓄電システムについて、2020年度の市場規模(末端販売額ベース、工事費含めず)は、HEMSが2010年度比74倍の260億円、蓄電システムが2010年度比563倍の450億円と飛躍的に拡大するものと予測している。

情報源 (株)矢野経済研究所 YRIマーケットNow!
機関 (株)矢野経済研究所
分野 地球環境
キーワード 風力発電 | 太陽光発電 | 燃料電池 | HEMS | 住宅 | 蓄電 | スマートハウス | 制御 | 矢野経済研究所 | 創エネルギー
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