NTTドコモは、シャープと共同で「デマンドレスポンス(DR)制御に関する実証実験」を実施し、遠隔制御による平均約33.5％の節電効果を確認した（非制御時比）。この成果を踏まえ、ドコモは2026年3月以降、「ドコモでんきエ...

国土交通省・環境省・経済産業省は、住宅の省エネ化を強化するため、三省連携による「みらいエコ住宅2026事業」を創設することを発表した。本事業は、令和7年度補正予算案の閣議決定を受けて実施されるものであり、GX...

広島大学大学院先進理工系科学研究科の鴨川特任助教、石谷特任教授らは、希少で高価な貴金属を一切使用せずに低濃度二酸化炭素（1〜10％）を一酸化炭素（CO）へ直接還元する光触媒システムを開発した（掲載誌：Journal of...

環境省は、COP30において第11回JCMパートナー国会合を開催し、「パリ協定6条2項の二国間協力を推進する共同声明 」を発表した。
前回のCOP29ではパリ協定6条の完全運用化に向けた合意が形成された。その後、日本は先行...

気象庁は、南極オゾンホールの2025年の状況を衛星観測データに基づき解析し、その結果を公表した。
1987年に採択されたモントリオール議定書に基づくフロン類などオゾン層破壊物質の国際規制がある。これにより濃度...

電通グループ横断でサステナビリティを推進する「dentsu carbon neutral solutions」は、第17回「カーボンニュートラルに関する生活者調査」の結果を公表した。
本調査は、全国15～79歳の1,400人に加え、属性別の追加調査3,993人...

東京大学大学院理学系研究科と海洋研究開発機構の研究グループは、海洋生態系モデルに独自の解析手法を適用し、植物プランクトンがエルニーニョ現象に与える影響を初めて定量化した（掲載誌：Environmental Research Letters）...

水産研究・教育機構は、日本海における長期的な水温・塩分変化を解析した成果を発表した（掲載誌：Geophysical Research Letters）。
日本海は地球温暖化の影響を受けやすい海域であり、これまで表層水温の変化に注目した...

国立極地研究所と宇宙航空研究開発機構（JAXA）は、北極域研究強化プロジェクト（ArCS III）の一環として、水循環変動観測衛星「しずく」（GCOM-W）に搭載された高性能マイクロ波放射計2（AMSR2）の観測データを活用し、北極...

東京大学大気海洋研究所の藤井賢彦教授を中心とする研究グループは、日本近海の浅海域に位置するCO₂噴出域（大分県姫島と鹿児島県昭和硫黄島）を海洋学の視点から初めて調査し、その生物地球化学的特性を明らかにし...