博報堂のSX推進事業部門（博報堂SXプロフェッショナルズ）は、「第六回 生活者の脱炭素意識＆アクション調査」の結果を公表した（調査期間：2024年10月15日・16日、調査対象：全国の15～79歳の男女1,442名）。今回の調査では、「脱炭素」や「カーボンニュートラル」という言葉の認知率はそれぞれ91.1％、92.4％と高水準でほぼ横ばいであることが判明し、新たに設けた選択肢「グリーンウォッシング（26.2％）」、「NDC（23.0%）」という結果が得られた。一方、脱炭素社会に向けて行動している人の割合は10代と70代で4割を超えているが、10代の回答者の中で「自分一人の行動が影響を与えられると思っていないから（23.3％）」、「行動しても意味がないと思っているから（16.5％）」、「過激な思想家・意識高い系だと思われたくないから（14.6％）」といった項目が全年齢層の平均よりも8-9ポイントほど高いことが明らかになった。また、直近1年で「気候危機」を実感した人は約7割にのぼり、「豪雨などの異常気象が多発したとき（57.9％）」、「外に出て猛烈な暑さを感じたとき（54.5％）」、「日本国内で最高気温が過去最高を観測したとき（53.8％）」など、日常生活の中で感じる異変が上位に挙がった。──同社は、10代において脱炭素アクションに対する"諦めの気持ちや他者評価を気にする傾向が強い（強くなりつつある）"と分析しており、脱炭素社会に向けた行動の実施率を上げるためには、"具体的なアクションを示して自分事化"を促し、"よりポジティブな活動イメージを広げる"ことが必要と見ている。