東京大学大気海洋研究所は、気象庁気象研究所、京都大学らと共同で、極端気象の発生確率に対する自然変動と人間活動の影響を迅速に推定する新たな統計的手法を開発した。従来のイベント・アトリビューション（EA）手法では、大量の気候シミュレーションを必要とし、結果の提示までに1〜2ヶ月を要していたが、本手法では数日以内に結果を提示することが可能となった。
新手法は、既存の気候シミュレーションデータベースを活用し、観測された海面水温や関連する大気変動を入力値として、極端現象の発生確率を統計的に算出するモデルである。実際に、日本の極端高温事例に適用したところ、観測値に基づく発生確率の推定に高い精度を示した。これにより、温暖化の有無による発生確率の差異を明確に評価することが可能となった。
本手法は、日本国内の大雨をはじめ、世界各地の極端気象現象にも応用可能であり、迅速な情報発信を通じて気候リスクへの社会的理解を深めることが期待される。なお、本研究は文部科学省の「気候変動予測先端研究プログラム」などの支援を受けて実施された（掲載誌：Environmental Research: Climate）。