世界気象機関(WMO)は、「オゾン層を破壊する物質に関するモントリオール議定書」が採択された9月16日を記念する「国際オゾン層保護デー」にあたり、オゾン層の状況を解説した。1987年9月16日、各国政府はオゾン層破壊物質の制御と削減を目的とした同議定書を採択し、2008年までに、世界のすべての国が批准した最初で唯一の国連環境協定となった。オゾン層は太陽からの有害な紫外線の大部分をカットし、何百万人もの人々を皮膚がんや白内障から守り、重要な生態系が生き残り、繁栄することを可能にした。もしオゾン層破壊物質が禁止されていなかったら、2100年までに地球の気温は2.5℃上昇し、壊滅的な打撃を受けると予想されている。現在、オゾン層破壊物質の99%以上が段階的に削減され、2018年の科学的評価によると、オゾン層は回復への道を歩み、北極と北半球中緯度のオゾンは2035年までに、南半球中緯度は今世紀半ば頃、南極地域は2060年までに回復の可能性があり、 新たな科学的評価は2022年後半に発表される予定である。
情報源 | 世界気象機関(WMO) プレスリリース |
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国・地域 | 国際機関 |
機関 | 世界気象機関(WMO) |
分野 | 大気環境 |
キーワード | 生態系 | 世界気象機関 | オゾン層 | モントリオール議定書 | 紫外線 | 白内障 | 国際オゾン層保護デー | オゾン層破壊物質 | 皮膚がん |
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