清水建設（株）と地盤改良の専門工事会社・（株）東洋スタビは、カーボンニュートラル対応の地盤改良工法を開発した。地盤改良の工法は、築造する建物の規模や地盤の強さに応じて選定される。砂質土や粘性土（ローム）からなる軟弱地盤上に、小規模な建物や比較的軽量な構造物、道路・駐車場等を施工する場合は、浅層混合処理工法（混合処理工法、表層改良工法とも言う）が適用される。地表面から数メートルを掘削した後に、セメントなどの「固化材」と発生土を現場で混合し、整正・転圧（締固め）するのが標準的な流れ。他の工法（柱状改良、鋼管杭）に比べて施工が簡単であるため、工期の短縮や建設コストの低減が期待できる。建設業の環境負荷低減が強く求められる時代となり、清水建設（株）は脱炭素社会の実現に向けた取り組みを加速している。今回の取り組みは、浅層混合処理工法におけるCO2排出量がセメント量の多寡に左右されることに着目し、地盤改良におけるカーボンニュートラル実現を目指して推進された。溶融スラグとバイオ炭を代替資材として活用している。前者はセメント量を抑制する役割を果たし、後者は改良対象地盤におけるCO2の固定・貯留効果を発揮する。溶融スラグの混合量は改良対象土1m3あたり550～1,750㎏で、セメント系固化材の使用量を約60％削減できる（既存工法比）。バイオ炭の混入量は改良対象土1m3あたり10～30㎏程度。溶融スラグはセメント系固化材より安価なため、約30％のコスト低減効果が見込めるという。要求強度を保持しつつ、施工に起因するCO2排出量を実質ゼロにする「脱炭素型地盤改良工法」としての普及が期待される。