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 「科学技術指標」から見えた論文と代替エネルギー型パテントファミリーの関係性

  科学技術・学術政策研究所（NISTEP）は「科学技術指標2024」を公表した。「科学技術指標」は、科学技術活動を客観的かつ定量的なデータに基づき体系的に把握するための基礎資料として、同研究所が毎年作成・公表している報告書である。この指標は、科学技術活動を研究開発費、研究開発人材、高等教育と科学技術人材、研究開発のアウトプット、科学技術とイノベーションの5つのカテゴリーに分類し、160～180の指標を用いて日本の地位を示している。「科学技術指標2024」の要旨によれば、日本の産学官を合わせた研究開発費は主要7か国（日米独仏英中韓）の中で第3位を維持しているものの、トップの米国や第2位の中国に比べると、研究開発費や研究者数の伸びは小さい。また、論文数（分数カウント法）においては世界第5位を維持しているが、注目度の高い論文に関してはTop10％補正論文数で第13位、Top1％補正論文数では第12位にとどまっている（いずれもトップは中国である）。中国やグローバルサウス諸国の躍進が目立つ中、日本はパテントファミリー（2か国以上への特許出願）数においてトップを維持している。しかし、日本の技術特許が科学的成果（論文）を引用する割合は他国よりも低く、日本の論文が世界の特許出願等において引用される割合は世界平均程度にとどまっている。世界的に電気自動車などの開発に有効な特許数が1990年代後半から増加していることから、NISTEPは「代替エネルギー型パテントファミリー」と科学的知見との結びつきが強い、と分析している。