神戸大学大学院人間発達環境学研究科の内山助教らの研究グループは、緑地や水辺への訪問頻度に関する不平等について、年齢や収入、子どもの頃の自然体験などの社会経済的要素と環境要素を統合的に分析した。質の高い自然環境へのアクセスは基本的人権であるにもかかわらず、優先順位の低い問題として扱われている現状がある。本研究では、居住地に加え、通勤先や買い物先などの日常生活における環境が緑地・水辺への訪問頻度と正の相関があることが示され、その不足が訪問頻度格差の原因となる可能性が指摘された。―――特筆すべきは、「地理的剥奪指標」を用いて地域の困窮度を評価し、これが自然環境へのアクセスにどのように影響するかを解析した点である。研究の結果、若年層では自然体験の不平等が、中高年層では自然との精神的なつながりの格差が、自然訪問の頻度格差と特に関連していることが明らかになった。また、農地や森林などがモザイク状に分布する里山環境は、アクセス性が高く、快適な温熱環境を備えた魅力的な伝統的景観として、自然訪問の頻度格差を是正するポテンシャルがあると見なされた。―――この研究成果は「環境正義」の実現を視野に入れており、10月3日に『Journal of Environmental Management』誌に掲載された。今後は、年齢階層の特性に応じた都市環境整備や環境教育への応用が期待される。【用語解説】 地理的剥奪指標: 居住地区の高齢単身世帯の割合や失業率などの指標を基に地域の困窮している度合いを推計する指標。環境正義: 環境負荷が不平等にもたらされている状況を不正義だとする概念。誰もが公平に安全な環境で暮らす権利を持っていると提言するもの。
情報源 |
神戸大学 プレスリリース
|
---|---|
機関 | 神戸大学 |
分野 |
自然環境 環境総合 |
キーワード | 水辺 | 自然体験 | 緑地 | 環境要素 | 訪問頻度 | 社会経済的要素 | 年齢階層 | 精神的つながり | 里山環境 | 環境正義 |
関連ニュース |
|