国内ニュース

 10代後半の環境意識 気象変化の実感と学校教育が後押し

  経営コンサルティングファームのボストン コンサルティング グループ（BCG）は、日本全国の15歳から69歳までの消費者を対象に実施した「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」の最新結果を公表した。──BCGは、ビジネスや社会のリーダーとともに戦略課題の解決や成長機会の実現に取り組んでいる企業。この調査は、環境問題をはじめとしたサステナブルな社会の実現に関する消費者意識の変化を定点的に、かつ長期的に観測することを目的として、同社が2021年2月か実施しているもので、今回の調査は9回（年）目となる。──調査結果によると、「地球温暖化／気候変動問題を知り行動を変えた」と答えた割合は10代後半が最も高く24％、次いで40代と60代がともに21％であった。また、10代後半の消費者のうち、「地球温暖化／気候変動問題」に関する情報源として「学校・職場」を挙げた割合は32％にのぼり、他の年代の割合（10％未満）と比較して特筆すべき高さであった。すなわち、学校教育が10代後半の消費者の環境意識に大きな影響を与えていることが示された。さらに、環境負荷の少ない商品を購入する理由として「気象の変化を感じるから」が最多で、10代後半では「気象の変化」が44％、「学校での学び」が39％を占めた。──これらの結果についてBCGは、「気象変化の実感と学校教育による知識が組み合わさることで、実際の行動変容につながった」と考察している。