環境省は、令和6年度地中熱利用状況調査の結果を公表した。この調査は、国内の地中熱利用の普及実態を把握するため、平成22年度から2年毎に実施されている。今回の調査では、2024年11月から2025年2月にかけて、過年度調査で回答のあった事業者や大学、地方公共団体らを対象に行われ、依頼数338に対し、回答数は174（回収率約51.5%）であった。──同省の報告によると、2023年度末までに地中熱利用システムの累計設置件数は9,188件で、その内訳は、ヒートポンプ方式が3,436件（37.4%）、水循環が2,342件（25.5%）、空気循環が2,293件（25.0%）、熱伝導が877件（9.5%）、ヒートパイプが240件（2.6%）であった。都道府県別に見ると、北海道が932件で最も多く、次いで山形県が864件である。ヒートポンプ方式を採用する者は多く、北海道では869件、秋田県では232件、長野県では213件設置されていた。また、2021年度から2023年度にかけて、ヒートポンプ方式の設置件数は218件増加し、なかでもクローズドループ方式が166件増加した。