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 (株)富士経済、創・蓄・省・活エネの主要エネルギーシステム市場を調査

発表日:2012.07.04


  (株)富士経済は、環境に配慮する技術を用いたエネルギーシステムの国内市場・海外市場を調査し、その結果をまとめた報告書「2012 電力・エネルギーシステム新市場 上・中・下巻」を発表した。この報告書は、上巻で再生可能エネルギーや分散型発電など創エネ関連システム市場、中巻で計測制御機器や電源品質対策機器など蓄電・グリッド関連システム市場、下巻では空調熱源機器やエネルギーサービスなど省エネ・活エネ関連システム市場、合計16分野95品目について市場を分析した。これによると、東日本大震災及びその後の電力需給の逼迫により、2011年は内燃式分散型電源や業務用空調機器などの市場が拡大した。2020年には、燃料電池、スマートメーターやエネルギーマネジメントシステム(EMS)などの計器・制御機器、地中熱利用ヒートポンプ、電動自動車関連の市場が拡大すると予測されるという。

情報源 富士経済グループ プレスリリース(PDF)
機関 富士経済グループ (株)富士経済
分野 地球環境
キーワード 再生可能エネルギー | 燃料電池 | 富士経済 | 蓄電 | スマートメーター | エネルギーマネジメントシステム | 東日本大震災 | 創エネルギー | 分散型発電 | 電動自動車
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