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 国際エネルギー機関、「エネルギー技術展望2010年版」を発表

発表日:2010.07.01


  国際エネルギー機関(IEA)は「エネルギー技術展望2010年版」を発表し、低炭素社会に向けたエネルギー技術革新の、最初の萌芽がみられるようになったと報告した。ここ数年での、再生可能エネルギー発電への投資拡大、ハイブリッド車や電気自動車の登場、エネルギー効率の急速な改善、低炭素エネルギーの研究・開発・実証資金の増額といった進展を評価したもの。しかし気候変動の抑制には、さらに急速かつ大規模に低炭素技術を展開し、CO2排出量と経済産出高の比例関係を断つことが必要だという。同報告書では、CO2排出量を2050年までに2005年比で半減させるための最も低コストの道筋(ブルーマップ・シナリオ)を提示している。これによると、低炭素社会への移行には、エネルギー効率のさらなる向上や、再生可能エネルギー、原子力発電、CO2回収・貯留(CCS)の利用拡大が必須であり、そのためのコストは、対策をしないシナリオに比べ46兆ドル多くなるものの、化石燃料需要の低下による燃料節減効果は112兆ドルにもなるという。なお、世界の未電化人口は15億人もあり、世界的な電化の取り組みも重要な課題であるとしている。

情報源 国際エネルギー機関(IEA) プレスリリース
国・地域 国際機関
機関 国際エネルギー機関(IEA)
分野 地球環境
キーワード 再生可能エネルギー | CCS | ハイブリッド車 | 電気自動車 | 低炭素社会 | 国際エネルギー機関 | IEA | エネルギー効率 | 化石燃料 | 技術革新
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