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 矢野経済研究所、ZEB(ゼロ・エネルギー・ビル)市場に関する調査結果2014を発表

発表日:2014.07.09


  (株)矢野経済研究所は、ZEB(ゼロ・エネルギー・ビル)市場に関する調査結果2014を発表した(調査期間:2014年4月~6月)。経済産業省、国土交通省、環境省では、住宅・建築物における省エネ・省CO2対策の取組として、2020年度に新築公共建築物等でZEBを実現し、2030年度に新築建築物の平均でZEBとする目標を掲げている。そのために、2011年度からは国の補助金制度も創設され、現状では国内の建築業界の各社は目標に向けて、ZEB化の技術開発、実証試験、モデルビルの建築等を進めてきている。調査の結果、国内ZEB市場は2015年度に立ち上がり、竣工ベースの市場規模は2015年度の179億円から、目標とする2030年度には7,059億円に拡大すると予測。また、高効率で調光制御が可能なLED照明システムや、タスク&アンビエント方式照明・空調システム、潜熱・顕熱分離空調システム等の採用が進んで、大幅な省エネが図られることから、2030年度の市場規模予測のうち、建築設備は2,643億円(37.4%)を占めると予測している。

情報源 (株)矢野経済研究所 YRIマーケットNow!
(株)矢野経済研究所 2014ZEBを実現するビル設備の将来展望
機関 (株)矢野経済研究所
分野 地球環境
キーワード 省エネルギー | CO2排出量 | 建築物 | 市場調査 | ZEB | 矢野経済研究所 | ゼロ・エネルギー・ビル
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