(株)矢野経済研究所、照明市場に関する調査結果2011を発表

発表日:2011.12.12

(株)矢野経済研究所は、照明市場に関する調査結果を「2011年版 照明市場の展望と事業戦略」にまとめた。この調査は、白熱灯や蛍光灯、高圧放電灯、LEDを光源とする照明器具・ランプのうち、建築物に付随する照明や道路照明など一般照明用途に使われているものを対象としたもの。同調査結果によると、2010年の一般照明用途の照明総市場は、省エネ法の改正により、オフィスや工場、商業施設等を中心に、LED照明をはじめとする高効率照明への切り替えが進み、7,510億円(前年比103.9%、メーカー出荷金額ベース)となった。一方、2011年は、東日本大震災に伴う節電・省エネニーズの高まりを背景に、オフィス等の事業所はもとより一般家庭においてもLED照明等の高効率照明への切り替えが進み、8,013億円(前年比106.7%)に拡大する見込み。なお、LED照明については、2010年以降には直管形ランプやLEDシーリングライト等、主照明として用いられるものも発売されるなど商品ラインナップ面でも拡充され、同市場規模(一般照明用途)は2010年に750億円(前年比200.5%、メーカー出荷金額ベース)へと増加し、2011年には1,393億円(前年比185.7%)となる見込みという。

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