（独）国立環境研究所は、平成19年度に終了した特別研究「身近な交通の見直しによる環境改善に関する研究」（研究期間：平成17～19年度、研究代表者：小林伸治）の成果をとりまとめた報告書を刊行した。同研究では、名古屋市、豊田市、つくば市における走行実態調査から、30km未満の短距離の自動車利用が約9割、CO2排出量では6割を超えていることを示すとともに、エコドライブについての理論的な解析から、最高速度を抑えることが効果的であること、通勤や買い物など自家用車利用による排出量の寄与が極めて大きく、つくば市の例では、共同購入等の利用によるCO2削減余地が大きいことを明らかにした。さらに、地域のCO2削減に向けて、公共交通等の利用しやすいまちづくりの将来像を具体的に議論する材料を提示するため、集約型の土地利用に基づく公共交通と徒歩を優先した交通システムのイメージ図を示した。