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 日本財団、18歳意識調査(テーマ：脱炭素について)の結果を発信

  日本財団は、第34回「18歳意識調査」の結果を公表した。この調査は、2015年の改正公職選挙法で選挙権年齢が「18歳」に引き下げられたことを受け、2018年9月から継続的に行っているもの（対象：全国の17歳～19歳の男女、手法：インターネット調査）。今回、「脱炭素について」をテーマに掲げ、温暖化の原因やリスク、再生可能エネルギーなどについて設問を立てた調査が行われた（実施期間：2021年1月12日～17日）。年齢・性別を均等に割り付けた合計1,000人の回答を集計したところ、温暖化リスクを知っている（77.4％）、日本の二酸化炭素排出量を削減すべきだ（73.0％）、「2050年カーボンニュートラル」を評価する（60.4％）、再生可能エネルギーの将来に期待する（62.9％）となった。また、「どの再生可能エネルギーに期待するか」の設問では、太陽光発電（69.1％）、水力発電（39.9％）、バイオマス（34.9％）等の回答を得られたという（複数選択可）。

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