東工大など、SO2規制の効果を停滞させる大気化学反応を特定

発表日:2021.05.21

東京工業大学、北海道大学、国立極地研究所、名古屋大学および気象庁気象研究所などの研究グループは、SO2規制の想定効果が鈍化するメカニズムを解明した。大気汚染物質として知られる「硫酸エアロゾル」は雲の形成に関与し、気候変動予測においても看過できない物質となっている。世界各国で前駆物質であるSO2の排出削減にかかる取組が進められ、1980年以降にSO2排出量は約7割削減されているにもかかわらず、硫酸エアロゾルの減少量は5割程度にとどまっている背景要因を探るため、同研究グループは、北極グリーンランドアイスコア試料の硫酸成分を分析し、大気中の硫酸エアロゾルの生成過程を復元した。その結果、過去60年間で硫酸は明らかに上昇しており、大気の酸性度が低下する一方でアンモニアなどのアルカリ性物質が増加し、結果的にSO2から硫酸への酸化反応が促進される(硫酸エアロゾルの減少鈍化を助長する)フィードバック機構の存在が示唆された。効果的な大気汚染防止策・緩和策の検討に向けて、大気化学反応の変容を考慮したモデル構築が求められるという。

情報源 東京工業大学 東工大ニュース
北海道大学 研究発表
国立極地研究所 研究成果
名古屋大学 プレスリリース
気象庁気象研究所 報道発表
機関 東京工業大学 北海道大学 国立極地研究所 名古屋大学 気象庁気象研究所
分野 地球環境
大気環境
キーワード SO2 | アンモニア | 大気汚染物質 | 硫酸エアロゾル | アイスコア | 大気の酸性度 | アルカリ性物質 | フィードバック機構 | 大気汚染防止策 | 大気化学反応
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