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 国環研、オゾン濃度が上昇する季節の長期変化傾向などを解明

  国立環境研究所は、地表付近のオゾン（以下「地表オゾン」）濃度が上昇する季節の長期変化傾向を類型化し、本邦におけるオゾン動態の理解深化に役立つ新知見を得ることに成功した。オゾンは気候変動を引き起こす影響の度合い（放射強制力）が高く、人間の健康や植生に悪影響をおよぼす気体である。日本域では地表オゾンの濃度が増加傾向にあると見られており、継続的なモニタリングはもとより、オゾンの動態把握などが喫緊の課題となっている。日本の地表オゾン濃度は春季に最大となり、夏季に最小となるといった周期を描く（以下「季節変動」）。欧米では、地表オゾン濃度が年間最大となる日は夏季に現れていたが、近年では過去数十年の間に出現日が春寄りになったという調査研究成果も報告されるようになってきた。同研究所は、日本を含む東アジアでは「季節変動」の理解と議論が不十分であることから、「大気汚染常時監視測定局データ」に基づく多角的な解析を試みた。当該データは、12種類の大気汚染物質を網羅した長期モニタリングデータで、大気化学分野では広く活用されている。1980～2015年を解析対象とし、256測点のオゾンと窒素酸化物（NO）の時間値データから季節的な変動の分析に適した成分を抽出した上で、独自定義による「年間最大濃度日（以下『mO3d』）」の出現時期の遅速を解析した結果、大きくは3つの経年変化パターンが見い出された。また、それらの地域的な特徴が明らかになった（例：瀬戸内地方と北九州はmO3dの出現が春寄りに早くなる傾向が一貫して見られる等）。さらに「3月〜6月の各月におけるオゾン濃度の経年増加率が月ごとに異なっていること」が経年変化の要因として浮かび上がってきた。その他にも「1982～1991年では昼間濃度、2002～2013年では夜間濃度の増加が顕著な場合が多い」という知見が得られ、前者は光化学反応、後者はNOの関与によるオゾン破壊（NOタイトレーション）の影響が示唆された。より詳細な理解に向けて、領域化学輸送モデルを用いた数値モデル解析をはじめとする、総合的な大気モデリング研究の展開が肝要であるという。

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