パナソニック ホームズ「くらし研究室」は、首都圏の賃貸住宅への転居意向者を対象に『省エネに関する認知調査』を実施した。調査結果によると、「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の内容を理解している人は2割以下である一方、断熱性能の高さが光熱費削減や居住性の向上に有効であることを理解している人は7割以上に上った。また、断熱性能が高く光熱費を抑えられるZEH賃貸住宅への入居について、「家賃アップ分が光熱費削減額と同等であれば選ぶ」と回答した人は、「選ばない」と回答した人の2倍に達した。さらに、「省エネ性能表示制度」を知っている人はわずか1割だったが、ラベルの内容やメリットを理解すると、「ZEH賃貸が選びやすくなる」と答えた人は6割以上に上った。これらの結果から、今後、ZEH賃貸や「省エネ性能ラベル」の認知・普及が進むことで、入居者の選択肢が増え、高付加価値化による家賃設定の上昇も予想される。同社は、今回の調査結果を踏まえ、環境性能の高い賃貸住宅提案を強化し、入居者がZEH賃貸を選びやすくするための情報提供を充実させる方針である。