サンスターグループ（日本法人）は、20歳から69歳の一般男女1,000名を対象とする「消費者の環境配慮製品に対する意識調査」の結果概要を公表した。──この調査によると、53.6％の人が環境問題に関心を持ち、84.8％の人が何らかの環境保護行動をとっている。特に「地球温暖化・気候変動」に関心を持つ人が多く、74.8％に達している。また、日用品の購入においても、3人に1人が環境配慮製品を選んでいることがわかった。具体的な行動としては、「レジ袋をもらわない/マイバックを持ち歩く（54.2%）」、「節電（49.4％）・節水（46.0％）」などが挙げられる。さらに、環境配慮製品の購入意向については、65.5％の人が「購入したことがある」または「今後購入してみたい」と回答している。特に食品や家電、日用品、飲料のカテゴリーでの購入経験が多い。──注目すべきは、『日用品が環境に悪いと感じるとき』の回答結果である。日用品を「捨てるとき（32.7%）」に最も環境に悪そうだと感じる人が多い。年齢別にみると、20代30代の方が50代60代に比べ、購入時から環境に悪そうと感じる傾向がある。同社は、今後の環境配慮製品開発に当たっては"廃棄時の罪悪感軽減"がポイントになると考察している。──今後、容器・包装材の改良、詰替えのしやすさやリサイクルのしやすさなど、消費者が環境に配慮した選択をしやすい製品のラインナップ強化が期待される。