新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、日本気象協会および産業技術総合研究所と共同で、日射量予測の“大外し”を低減する技術を開発した。本事業は「太陽光発電主力電源化推進技術開発／先進的共通基盤技術開発／翌日および翌々日程度先の日射量予測技術の開発」として2021年度から2024年度に実施されたものである。
太陽光発電は気象条件により出力が変動するため、日射量予測の精度が電力需給運用に直結する。予測が大きく外れる“大外し”は、バランシンググループや送配電事業者におけるインバランス量を増大させ、調整力の確保コストを押し上げる要因となる。再生可能エネルギー固定価格買取制度（FIT）終了電源の増加やFIT制度からの自立化を見据えると、事業者自らが高精度な予測を行う必要性が高まっている。加えて、調整力を信頼度に応じて柔軟に調達する仕組みの高度化も求められている。
今回開発した技術は、①日射量予測に特化した気象モデル、②複数モデル予測値の統合技術、③アンサンブル予報に基づく信頼度予測技術である。特に②では、複数の気象モデルを統合し、機械学習を活用して“大外し”を低減する補正手法を構築した。これらを組み合わせた検証では、従来手法と比べて“大外し”が最大23％低減することを確認した。信頼度が低い日を含む全体では13％低減し、信頼度が高い日では23％低減する結果が得られた。
日本気象協会は、2026年秋ごろから電力会社向け予測サービスに本技術を実装し、予測精度のさらなる向上を図るという。再エネ変動対応に係る調整力調達コストは2025年度見込みで約300億円とされており、今回の技術はコスト低減と電力系統の安定化に寄与することが期待される。