東京大学大学院新領域創成科学研究科とグアム大学海洋研究所の研究者らは、米国の絶滅危惧種法（ESA）改正案が太平洋域のサンゴ礁に及ぼし得る影響について、科学的観点から整理した書簡を Science 誌に公表した。
書簡では、保護規定が変更された場合に造礁サンゴ、とくにミドリイシ属の一部が影響を受け得る点を、既存の知見に基づいてまとめている。また、地域特性や分類群の扱いなど、検討に際して考慮される要素にも触れている。
さらに、ミドリイシ属サンゴが温度変動に対して高い感受性を示すこと、フロリダ州で観測された“機能的絶滅”の事例などが挙げられ、保護の枠組み変化がサンゴ群集の状況に影響し得る可能性が強調されている。