アメリカエネルギー省(DOE)は、オバマ政権のエネルギー政策の一環として、次世代自動車のための強化・軽量化材料の開発を推進する7つの新プロジェクト支援を発表した。同政権が打ち出した、乗用車と小型トラックの燃費基準引き上げ(2011~2025年)により、消費者のガソリン節減効果は1兆7000億ドル相当になるという。車体を1割軽量化すると燃費が6~8%向上するとされ、新基準達成に向け、各プロジェクトは従来の鋳鉄や鋼鉄に替わる軽量化材料(高強度鋼、マグネシウム、アルミニウム、炭素繊維複合材料等)の開発を目指す。今回DOEは、1)コンピューターモデル設計ツールにより、車体やシャシに用いる炭素繊維複合材料や第3世代高強度鋼を開発する3プロジェクト、2)高効率エンジンのための強化・軽量合金を開発する4プロジェクトに、総額800万ドル(2012年)の投資を行う。DOEは、強化・軽量化素材の開発は、エンジンの燃費改善、電気自動車のコスト削減を可能にし、自動車市場におけるアメリカの競争力維持につながるとしている。
情報源 | アメリカエネルギー省(DOE)プレスリリース |
---|---|
国・地域 | アメリカ |
機関 | アメリカエネルギー省(DOE) |
分野 | 環境総合 |
キーワード | 燃費 | エンジン | 電気自動車 | 軽量化 | アメリカエネルギー省 | DOE | 次世代自動車 | 炭素繊維 | 強化材料 |
関連ニュース |
|