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（独）国立環境研究所など、絶滅危惧種の保全には保護区の保全効果を高める管理が重要と発表
発表日：2014.06.16
（独）国立環境研究所と九州大学は、日本全国の維管束植物の絶滅リスクを評価し、絶滅危惧種の保全には保護区の保全効果を高める管理が重要であると発表した。これは、日本植物分類学会と環境省が、全国約500名の調査員の協力を得て実施した植物レッドデータブック編集のための調査データをもとに、1618種の絶滅リスクの定量的な評価を行ったもの。その結果、現状の減少傾向が続くと仮定した場合、100年後に370～561種の絶滅が起こる可能性があり、世界全体での維管束植物の絶滅速度の推定値の2～3倍に相当していた。一方、国立・国定公園の区域内外で個体数の減少傾向を比較した結果、公園内では減少傾向が最大で60%程度改善されていた。これらにより、植物の絶滅を避けるためには、保護区の拡充が有効で、それぞれの保護区において保全効果をより高めるための管理の実施が重要であることが示された。また、将来予測の向上のため、個体数分布の現状を把握するための広域調査を継続的に実施する必要があるという。
