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矢野経済研究所、環境・省エネ関連窓材市場に関する調査結果2015を発表
発表日：2015.03.24
（株）矢野経済研究所は、国内の環境・省エネ関連窓材市場に関する調査結果を発表した（調査期間：2014年9月～2015年3月）。同調査における環境・省エネ関連窓材とは、省エネ目的の建築用ウィンドウフィルム（建築用省エネフィルム）、Low-E複層ガラスを対象とする。調査の結果、2014年の国内環境・省エネ関連窓材市場規模（国内出荷+輸出分、メーカー出荷数量ベース）は、2013年比105.2%の1,425万m2と見込まれる。2014年の建築用省エネフィルム市場（同ベース）は310万m2（前年比101.6%）を見込み、このうち50万m2（前年比111.1%）が低熱貫流フィルムとなる。一方、Low-E複層ガラス市場（同ベース）は、消費税増税の影響を受けて、2014年は2013年比106.2%の1,115万m2となり、2015年には国土交通省の「省エネ住宅ポイント制度」により普及率は再び上昇基調に向かい、前年比112.1%の1,250万m2に成長すると予測している。
