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 環境省、平成26年度沖合海域における漂流・海底ごみ実態調査委託業務調査結果を公表

発表日:2015.04.23


  環境省は、平成26年度沖合海域における漂流・海底ごみ実態調査委託業務調査結果を公表した。同調査は、東京海洋大学及び九州大学との連携の下、東京海洋大学練習船2隻(海鷹丸、神鷹丸)の協力を得て実施したもの。これまで行ってきた沿岸域での調査に加えて、日本列島周辺の沖合域(日本海、太平洋等)において、海域別の浮遊密度など漂流・海底ごみに係る詳細な調査を初めて行った。その結果、漂流ごみの目視観測調査では、海面を漂流していたごみの約56%は、石油化学製品などの人工物であることが分かった。海表面に浮遊するマイクロプラスチック(サイズが5mm以下のプラスチック片)に係る調査では、調査海域における密度は、過去の調査で得られた西部瀬戸内海の密度(0.4個/m3)を超える地点が全体の半分程度(45地点中22地点)を占めていた。海底ごみの調査では、陸地から200km以上離れた沖合の海底からも、飲料缶のほか、漁具の一部を含むプラスチック類などのごみが採集されたという。

情報源 環境省 報道発表資料
東京海洋大学 News&Topics
九州大学 プレスリリース(PDF:269KB)
機関 環境省 東京海洋大学 九州大学
分野 ごみ・リサイクル
水・土壌環境
キーワード 環境省 | 九州大学 | 調査 | 東京海洋大学 | 海底ごみ | 漂流ごみ | マイクロプラスチック
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