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国環研など、水生植物の「生活史特性」を考慮した保全計画の導入・活用を提案
発表日：2018.11.13
国立環境研究所、東京農工大学、東邦大学および常葉大学の研究グループは、「水生植物」の保護に当たって「生活史特性」を考慮した保全計画の策定・運用が有効であると発表した。近年、河川や湖沼の環境悪化により、絶滅の危機に瀕している水生植物が増え、「ため池」が貴重な生育場所となりつつある。一方、水生植物は生まれてから成長・繁殖し、死滅するまでの間に「埋土種子」として数年間を休眠する特性を有している。同研究グループは、水生植物の「休眠」年数に着目し、東広島市に分布する415箇所のため池調査（2年間、水生植物62種）に基づき、地上個体群の在否の指標となる消失確率・回復確率を算出し、さらに「絶滅確率」とその低減に要する「ため池」数のシミュレーション（100年スパン）を行った。その結果、埋土種子から再生する種は多く、再生プロセスが種の絶滅リスクを減少させる効果を発揮することが明らかとなり、比較的少ない「ため池」数であっても有効な保全対策が実施可能であること等が示唆された。
