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 農研機構など、地球温暖化による主要穀物の品目別・収量低下割合(被害年額)を推計

発表日:2018.12.11


  (国研)農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)は、国立環境研究所および気象庁気象研究所と共同で、地球温暖化が過去30年間(1981-2010年)の主要穀物の平均収量に与えた影響を、世界全体について評価した。地球温暖化は熱帯・低緯度地域に位置する開発途上国の穀物生産に対し、収量増加の停滞などの悪影響をおよぼすと考えられている。一方、こうした影響を回避するために「適応策」の開発・普及が急務となっているが、開発途上国に資金を供与するための「科学的な根拠」が不十分であった。今回、農研機構等は、温暖化影響の検出・評価専用「気候データベース」による100通りの計算結果などを用いて、温暖化による穀物生産被害の定量的な評価を行った。その結果、品目別・収量低下割合(被害年額)は、1)トウモロコシ:4.1%(223億ドル)、2)コムギ:1.8%(136億ドル)、3)ダイズ:4.5%(65億ドル)と推計され、4)適応策の重要性が示唆された(被害年額合計:424億ドル)。なお、コメについては有意な温暖化の影響が認められなかったという。

情報源 農業・食品産業技術総合研究機構 プレスリリース
国立環境研究所 報道発表
機関 農業・食品産業技術総合研究機構 国立環境研究所 気象庁気象研究所
分野 地球環境
キーワード 地球温暖化 | トウモロコシ | 適応策 | コメ | ダイズ | 農業・食品産業技術総合研究機構 農研機構 国立環境研究所 NIES  気象庁気象研究所 | 開発途上国 | 科学的な根拠 | 気候データベース | コムギ
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