国内ニュース
農研機構、「水稲再生二期作」の増収可能性を提示
発表日：2020.09.08
農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)は、田植えした水稲とその切株から発生する二番穂(ひこばえ)を通年栽培する農法(以下「水稲再生二期作」)により約1.5 t/10aの収量が期待できると発表した。農研機構は、比較的気温が高く、近年では春・秋の気温が上昇(水稲の生育可能期間が伸張)傾向にある九州地域の特性に着目し、地の利を活かした「水稲再生二期作」の圃場試験を実施した。福岡県筑後市内の試験圃場において、2017年と2018年の4月中旬に多収系統を移植し、肥培管理しながら、収穫するタイミングと刈高さを変えて8月に収穫するとともに、ひこばえを11月上中旬に収穫した。その結果、当初の稲を8月下旬に遅く収穫し、地際から50 cmの高さで刈り取った場合、単作の平均収量のおよそ3倍に相当する1.47 t/10aの粗玄米収量が得られることが分かった。品種の選定や施肥技術の開発を経て、再び圃場試験を行い、高刈に対応するためのコンバイン改良なども進め、地球温暖化の進行下で威力を発揮する、加工用米や業務用米の低コスト・増産技術として普及を進めるという。
