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農研機構と北大、温暖化に伴う「水田の気象緩和効果」の弱体化を予測
発表日：2021.03.12
農業・食品産業技術総合研究機構と北海道大学の研究グループは、大気CO2濃度の変化を考慮した「水田の気象緩和効果」推計モデルを開発した。植物の蒸散は周辺の気温上昇を抑えるが、大気中のCO2濃度が上昇すると、気孔の開き具合（気孔開度）が小さくなるため、蒸散が減り、植物による気温上昇を抑制する効果が低下すると考えられている。同研究グループは、農研機構がこれまでに開発してきた水稲の気孔開度・蒸散を考慮した水田生態系モデルに、北海道大学低温科学研究所が開発した局地循環モデルを結合させ、水田の環境応答が周辺の気象環境に与える影響を見積もることを可能とした。CO2が現在の2倍（800 ppm）に増加した条件では、水稲の葉からの蒸散が抑えられ、関東付近では夏季の晴天日における水田の日中の気温は平均0.44℃上昇し、市街地は平均0.07℃、水田近傍では「最大0.3℃」上昇するという結果が得られた。今世紀末までに想定される大気CO2濃度の上昇は、温室効果を介した気温上昇のみならず、水田が有する気象緩和効果を弱めてしまう可能性があるという。
