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国環研、北西太平洋の異常高温発生に対する人為的影響を解明
発表日：2021.01.14
国立環境研究所は、日本南方沖を含む北西太平洋の異常高温が人間活動に伴うGHGの影響によってもたらされたものであり、今後は頻発が予期されると発表した。2020年8月、同海域では観測史上最高の海面水温(SST)が記録された。20世紀半から北半球では海洋の温暖化が進行しているが、一部の海域におけるSST上昇の発生頻度と人為的要因に関して超長期的な調査研究は行われていなかった。同研究所は、気象庁気象研究所が提供する全球海面水温の長期客観解析データと、最先端の気候モデル「CMIP6アンサンブル」を用いて、過去再現実験と将来予測シナリオ実験、産業革命前(1850年)条件の参照実験を行った。その結果、2001年から2020年の間に記録的なSSTが人為的要因によって生じたことが再現され、かつては1000年に1度以下であった異常高温の発生頻度が既に約15年に一度となっており、「21世紀半ばには2年に一度以上」定常的に発生する可能性があることが分かった。局地的なSST上昇事例の理解を図りつつ、緩和策・適応策の速やかな実施が求められるという。
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情報源
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国立環境研究所 新着情報
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機関
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国立環境研究所
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分野
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地球環境
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キーワード
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緩和策 | 適応策 | 海面水温 | GHG | 日本南方沖 | CMIP6アンサンブル | 過去再現実験 | 将来予測シナリオ実験 | 参照実験
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