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電通大など、「振動のダブル効果で環境保全型農業に貢献する技術」実用化へ
発表日：2022.01.31
電気通信大学、森林総合研究所、東北特殊鋼（株）、琉球大学および宮城県ほか2県からなる研究グループは、振動を発生させて害虫を防除しつつ、作物の受粉を促進する技術（以下「振動農業技術」）の特許を取得した。カミキリムシをはじめ、多くの昆虫が低周波の振動によって運動の停止・驚愕反応などの回避行動を示す。そうした習性に着目し、振動農業技術の開発は始まった。化学農薬に依存しない害虫防除が希求されるなか、振動農業技術の応用展開に対する農業現場のニーズが高まっている。開発過程では、野菜や花木の害虫であるコナジラミ類、さらに樹木、果樹、きのこの害虫を対象として、産卵・定着等の行動の阻害や忌避を起こす「振動の周波数や振幅」が特定されている。また、化学農薬に強い抵抗性を示し、トマト等の野菜産地における直接的・間接的な被害が懸念されているコナジラミ類について、防除効果のみならず、振動と着果促進の効果が認められた。これらの研究成果は国内特許として2021年12月10日に登録された。磁場の変化により伸縮する「磁歪（じわい）材料」で振動を発生させる仕組みとなっている。害虫防除効果と着果促進効果の最適化が残された検討課題であるが、同研究グループと複数の機関からなる「振動農業技術コンソーシアム」を立上げ、さまざまな作物栽培の実用化研究を加速する。2023年度を目途に「振動発生装置」を製品化するという。
