国立環境研究所と海洋研究開発機構の合同研究チームは、さまざまなGHG排出シナリオのもとで、地域・セクター・気候強制因子(GHGや大気汚染物質など、気候変動に影響を与える物質ごとの「放射強制力(radiative forcing)」の寄与を包括的に評価した。本研究により、パリ協定の 2℃および 1.5℃の温度目標に対応する低放射強制力レベルを達成するシナリオにおいて、中国、インド、中東・北アフリカ、サハラ以南のアフリカ、その他アジアの地域などの発展途上地域や、家庭部門や運輸部門などにおいて2100年の放射強制力の寄与は現在よりも大きくなるという結果が示された。また、低い放射強制力レベルを達成するためには、ネガティブエミッション技術の普及が重要になることや、今世紀末の放射強制力を抑える上で中国の気候変動対策が重要な役割を果たすことが示唆された(掲載誌:One Earth、DOI:10.1016/j.oneear.2022.10.009)。
情報源 |
国立環境研究所 報道発表
海洋研究開発機構 プレスリリース |
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機関 | 国立環境研究所 海洋研究開発機構 |
分野 |
地球環境 |
キーワード | CCS | 家庭部門 | 運輸部門 | ネガティブエミッション | 統合的気候モデル高度化研究プログラム | 排出シナリオ | 地球環境変動・持続可能性科学 | 気候変動予測先端研究プログラム | 脱炭素・持続社会研究プログラム | 発展途上地域 |
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