東京大学大学院工学系研究科・丸山教授らの研究チームは、 “CO2固定を訴求するコンクリート（以下「炭酸塩固定製品」）”の真贋を、炭素同位体（14C）の含有率を用いて見分ける手法を開発した。コンクリート（セメント+水+骨材等）はインフラの基本的な部材であり、“世界的な消費量が水に次いで２番目に多い材料”とも言われている。主要な構成材料であるセメントは、石灰石（天然の炭酸カルシウム）などを粉砕・混合し、焼き固めるプロセス（焼成）等を経て、工業的に生産されている。石灰石は悠久の時を経てCO2を閉じ込めた岩石であるが、焼成温度領域まで加熱すると炭酸カルシウムが分解し、CO2が排出される。また、原料の輸送、焼成プロセスなどには多くの化石燃料が投じられている。セメント産業のCO2大量排出（エネルギー多消費）はかねてから指摘されており、カーボンニュートラル時代を迎え、CO2収支の改善に向けた取り組みがサプライチェーン全体に拡がっている。そうした動きがあるなか、コンクリート中に炭酸カルシウムを析出させて長く用いるCO2回収・有効利用・貯留（CCUS）するという技術コンセプトが生まれ、“CO2排出の相殺手段”として有望視されるようになった。セメントのヘビーユーザーである建設産業をはじめ、コンクリートに関わるセクター全体が炭酸塩固定製品に大きな関心を寄せている。本研究は、NEDOのグリーンイノベーション基金プロジェクト「コンクリートにおけるCO2固定量評価の標準化に関する研究開発」の一環として行われたもの。同研究チームは、真の炭酸塩固定製品は直接空気回収（DAC: Direct air capture）によるCO2を固定したコンクリート等、としている（暫定的な定義）。すなわち、養生中にセメント水和物（水酸化カルシウム）と大気中のCO2が反応して炭酸カルシウムを生成する反応（炭酸化反応）が、真贋見極めのポイントとなる。炭酸化反応（中性化とも言う）のメカニズムや鉄筋コンクリートにおよぼす悪影響は古くから知られているが、DACによるCO2固定そのものを定量する方法は確立されていなかった。本研究では、名古屋大学宇宙地球環境研究所・タンデトロン年代測定研究グループ所有の炭素同位体測定装置を駆使することで、信頼度の高い判別（証明）ができることを実証している。本成果を発展させることで、炭酸塩固定製品のトレーサビリティが総合的に確保され、真の製品のみによる健全な排出権取引が実現するであろう、と結んでいる（掲載誌：Journal of Advanced Concrete Technology、DOI：10.3151/jact.21.934）。
