日本電信電話株式会社（NTT）と国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）は、セキュリティ・プライバシー分野のユーザ調査研究において、西洋中心の偏りがあることを明らかにした。過去5年間に発表された論文を分析した結果、非西洋の人々が対象となる調査が減少していることが判明。この指摘は、日本を含むアジアなどの地域が十分に研究の恩恵を受けられていない可能性を示している。今後、多様な人々を対象とした研究方法の提案を通じて、国際協力研究を推進し、ダイバーシティ＆インクルージョンの向上を目指す必要があるという。