早稲田大学理工学術院・秋山教授らの研究グループは、南海トラフ地震・津波によって発生する災害廃棄物の量と処理時間を、複数のインフラシステムの被災状況を考慮して推定する数理モデルを開発した。研究には、東北大学、Lehigh大学、Bandung工科大学の研究者も参加している。
災害廃棄物は、復旧・復興の遅延要因となるだけでなく、地域のレジリエンス（災害からの回復力）に直結する重要な課題である。東日本大震災では約2,300万トンの災害廃棄物が発生したが、南海トラフ地震ではその約21倍にあたる4.2億トンが全国で発生すると推定されている。
本研究では、災害廃棄物処理施設と道路ネットワークの相互依存性を考慮し、質量保存則と最小費用流原理に基づく動的解析を導入。さらに、構造物の損傷や復旧時間、仮設処理施設の性能などの不確実性を全確率の定理により統合し、確率論的に処理時間を推定した。三重県東紀州地域を対象としたケーススタディでは、災害廃棄物量は約7万～28万トンと推定され、処理には少なくとも1.6年を要することが明らかとなった。感度解析の結果、橋梁の耐震性が高いほど、災害廃棄物処理の完了確率が高まることも示された。
研究チームは、災害廃棄物処理の迅速化には、「廃棄物処理施設と道路ネットワークの管理主体が連携し、震災前から対策を講じる必要がある」と指摘している。