東京大学生産技術研究所の山崎大准教授、MS&ADインターリスク総研の木村雄貴主任スペシャリスト（兼・東大共同研究員）および芝浦工業大学の平林由希子教授らの研究チームは、気候変動による将来の洪水リスク評価における不確実性を大幅に低減する新手法を開発した（掲載誌：Scientific Reports）。
地球温暖化が進行すると、豪雨や洪水などの極端現象が増加する可能性が高まる。特に「100年確率洪水流量」のような極端現象の評価には多数の気候シミュレーションが必要だが、従来のCMIP6データベースではサンプル数が不足し、予測のばらつきが大きいという課題があった。――本研究では、異なる社会経済シナリオ（SSP-RCP）に基づく洪水シミュレーション結果を統合し、気温上昇幅ごとに洪水リスクの地理的分布が類似する傾向を示すことを明らかにした。
この手法は、CMIP6データベースの課題解決のみならず、気温2℃・3℃・4℃上昇時などの温暖化水準ごとに、信頼性の高い洪水リスク情報を提供できる。また、従来のようにシナリオごとの結果を個別に比較する必要がなくなり、評価作業の煩雑さとばらつきが解消された。
研究チームは、「洪水リスク評価におけるシナリオ統合は『タブー』とされてきたが、詳細な統計解析により、シナリオ間の差異の多くが気候内部変動によるランダム性であることを示し、統合の妥当性を初めて明確に示した」と訴求している。