博報堂のグループ会社で、リサーチとプランニングでマーケティングを支援する「QO（読み：キューオー、由来：Question for One）」は、環境問題への「揺り戻し」をテーマとした調査の結果を発表した。──パリ協定を巡って...

ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）とキユーピーは、環境に配慮した卵殻アップサイクル・ステッカー「たまからシール」を制作し、春のシーズナル・イベントで配布する（2025年3月7日～6月29日）。──卵殻アップサ...

農研機構と秋田県立大学、立命館大学、和歌山県工業技術センターからなる研究チームは、日本工業規格（JIS）M 8812を使用した木質および竹炭の土壌炭素隔離の推定に関する研究成果を発表した。──気候変動に関する政府...

信州大学野生動物管理学研究室の池田助教らは、ニホンジカが「捕獲に対して時空間的に回避行動」を示すことを確認した。──有蹄類は捕獲に対する回避行動を示すことが知られている。ニホンジカの効果的な捕獲に当た...

産業技術総合研究所（産総研）と（株）フソウは、産業廃水中からアンモニウムイオン（NH4+）を回収し、下水放流可能な濃度まで低減させるとともに、回収したNH4+を資源として利用できる濃度まで濃縮する技術を開発した...

神戸大学先端バイオ工学研究センターの蓮沼教授らは、島津製作所と協力して、「自律型実験システム（ANL）」を開発し、その有用性を実証した。ANLは、ロボットとAIを組み合わせて、実験の自動化と最適化を実現するシス...

横浜国立大学の野中氏と佐々木教授は、日本の湿原植生を対象とした大規模な長期モニタリングデータを用いて、湿原の維管束植物群集の安定性を規定する要因を解明した。──本研究は、環境省「モニタリングサイト 1000...

環境省は3月10日、「温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル（ver6.0）」を公表した。地球温暖化対策の推進に関する法律（略称：温対法）は「事業活動に伴う排出削減等」に係る規定があり、事業者は温室効果ガスの排出...

政府は、「海域利用促進法（正式名称：海洋再生可能エネルギー発電設備の整備に係る海域の利用の促進に関する法律）」の一部を改正する法律案を閣議決定した。海域利用促進法の目的規定は、海洋再生可能エネルギー発...

東京都は、二輪車の非ガソリン化に向けた先駆的取組「e-モビリティ等利活用促進事業」の一環として、「特定小型原動機付自転車」の導入を促進すると発表した。──東京都は「ゼロエミッション東京」の実現に向けて、2...