国内の環境保全に関する最新動向として、行政・企業・研究機関等のニュースを紹介しています。
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電通グループ横断でサステナビリティを推進する「dentsu carbon neutral solutions」は、第17回「カーボンニュートラルに関する生活者調査」の結果を公表した。
本調査は、全国15~79歳の1,400人に加え、属性別の追加調査3,993人...
東京大学大学院理学系研究科と海洋研究開発機構の研究グループは、海洋生態系モデルに独自の解析手法を適用し、植物プランクトンがエルニーニョ現象に与える影響を初めて定量化した(掲載誌:Environmental Research Letters)...
水産研究・教育機構は、日本海における長期的な水温・塩分変化を解析した成果を発表した(掲載誌:Geophysical Research Letters)。
日本海は地球温暖化の影響を受けやすい海域であり、これまで表層水温の変化に注目した...
国立極地研究所と宇宙航空研究開発機構(JAXA)は、北極域研究強化プロジェクト(ArCS III)の一環として、水循環変動観測衛星「しずく」(GCOM-W)に搭載された高性能マイクロ波放射計2(AMSR2)の観測データを活用し、北極...
東京大学大気海洋研究所の藤井賢彦教授を中心とする研究グループは、日本近海の浅海域に位置するCO₂噴出域(大分県姫島と鹿児島県昭和硫黄島)を海洋学の視点から初めて調査し、その生物地球化学的特性を明らかにし...
国立極地研究所は、産業技術総合研究所(産総研)・海洋研究開発機構(JAMSTEC)・東京大学・高知大学・北海道大学など、国内外の研究機関と共同で、南極沿岸の海底堆積物分析と数値モデルシミュレーションにより、暖...
電気通信大学を中心とする共同研究グループは、2022年のトンガ沖海底火山噴火によって放出された水蒸気が約2年かけて中間圏に到達し、2024年の夜光雲の活動を活発化させたことを、日本の静止軌道衛星「ひまわり」などの...
九州大学大学院理学研究院のリユウ フイシン教授と博士後期課程のファーハン ナウファル氏らは、地球温暖化に伴うCO₂濃度の上昇が、電離圏の「スポラディックE層(Es層)」の形成特性に影響を与えることを世界で初め...
情報通信研究機構(NICT)と名古屋工業大学は、「地上−衛星間光通信における大気ゆらぎの影響を克服する次世代誤り訂正符号の伝送実験」に世界で初めて成功した(掲載誌:ICSOS 2025)。
誤り訂正符号とは、通信中に...
国土交通省は令和7年度「優良木造建築物等整備推進事業」(第Ⅱ期)の採択結果を公表し、炭素貯蔵効果が期待される中大規模木造建築物の普及に資する13件のプロジェクトを採択した。募集枠は「普及枠」に限定され、提...
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