国立循環器病研究センター、関西大学および国立環境研究所の研究グループは、熱中症による救急搬送の全症例件数および中等症以上症例件数を12時間毎に市町村単位で予測できるモデルを構築した。世界各地で地球温暖化...

環境省は、傘レンタルサービス(アイカサ)を行っている（株）Nature Innovation Groupと連携し熱中症予防の一環として、日傘(晴雨兼用傘)の積極的な活用の取組を進めると発表した。令和3年度は、同取組の利用促進のため、（株...

名古屋工業大学は、熱中症で救急搬送される高齢者に著しい「体温調節機能の低下」と「脱水症状」が生じることを実証した。同大学は、人体温熱シミュレーション技術を開発し、2020年以降は名古屋市消防局と共に現場へ...

名古屋工業大学、東北大学および東京電機大学の共同研究グループは、気象データ等をスーパーコンピュータに入力して熱中症搬送者数を再現する技術を用いて、大都市圏における2020年夏の増減にかかる影響要因を特定し...

環境省は、令和3年度「環境技術実証（ETV）事業」における実証機関を選定したと発表した。ETV事業は、既に実用化された先進的環境技術の環境保全効果、副次的な環境影響、その他環境の観点から重要な性能を第三者が客...

気象庁と環境省は、令和3年度第1回「熱中症予防対策に資する効果的な情報発信に関する検討会」を共同開催すると発表した（開催日：6月28日、開催方法：オンライン（非公開））。近年、熱中症搬送者数が著しい増加傾向...

豊島区は、(株)タニタ（本社：板橋区）と共同で、熱中症リスクの見える化などモデル化事業を実施すると発表した。この事業は、環境省の「令和3年度地方公共団体における効果的な熱中症予防対策の推進に係るモデル事業...

豊島区は、熱中症予防を啓発する個別訪問を実施する。この取組は、平成23年から実施し、高齢者を熱中症から守ると共に、何らかの支援や見守りが必要な方を各種サービスや見守り活動などにつなげていくことも目的とし...

環境省と文部科学省は、学校における熱中症対策ガイドライン作成の手引きを公表した。学校における熱中症事故が毎年5,000件程度発生しており、熱中症が国民生活に大きな影響を及ぼすことが懸念されている。環境省と気...

環境省は、自動車内に残すことによるペットの熱中症の危険性について、周知させるべく普及啓発チラシを作成したと発表した。気温が上昇するこれからの季節、冷房の効いていない自動車内はわずかな時間であっても非常...