(株)東芝は、インドネシア北スマトラ州で建設されるインドネシア・サルーラ地熱発電所向け発電設備を受注したと発表した。インドネシアでは、約28,000MW相当の地熱資源量を有するといわれる世界第2位の地熱資源国である一方、地熱発電の活用は約1,300MWに留まっている。同国政府は電力エネルギー源の分散化の一環として、2025年までに約12,000MWまで地熱発電量を拡大することを計画、推進している。そのうち、インドネシア・サルーラ地熱IPPプロジェクトは、北スマトラ州サルーラ地区に、現在の同国の総発電設備容量の約1%に相当する出力合計330MWの地熱発電所をするもの。今回受注したのは、同発電所における発電設備の主要機器である60MW地熱蒸気タービン・発電機3セットで、2015年7月から順次納入し、2016年11月から運転を開始する予定という。