総合地球環境学研究所（地球研）は、インド・デリーの大気汚染に関する研究ミッション「Detection of Emission Change of air pollutants: Human Impact Studies（大気汚染物質排出変化の検出：人為的影響に関する研究）」を通じて得られた新知見を紹介した。インドには大気汚染が激しい都市が多く、インド北西部では大規模な藁焼きに由来する人為起源の大気汚染などが報告されている。今回、地球研を含む、日印の大学・研究機関からなる研究グループは、デリー市で2020年3月25日から新型コロナウイルスの感染拡大に伴うロックダウンが行われたことから、人為的な活動の有無による大気中のPM2.5濃度の変化を調査した。インド政府やデリー市の大気汚染物質監視ネットワークの観測データ、同ミッションに参画している名古屋大学と長崎大学が開発したセンサーによるPM2.5濃度の実測データ（時間値）および気象観測データを解析したところ、ロックダウンの初期にPM2.5濃度が40～70%減少したことが分かった。しかし、4月14日以降は朝方にPM2.5濃度が上昇することが明らかになり、靄のような気象条件の影響などが示唆された。
